【大学院入試対策】大学院入試問題が解けるようになるために必要なステップは?

受験勉強法

最初のステップは過去問入手

大学院入試対策として、複数の過去問を用意して、実際に問題を解く上で、大学院別入試問題の癖を見抜くことは非常に重要です。

大学受験のときに、行きたい大学によって、クセがありませんでしたか。

「この大学は英文和訳多いけど、こっちの大学は和文英訳多めだな」

「この大学は全体的に求められる語彙力が高いな」

意識せずとも、こういったクセは過去、見抜いてきたと思います。

それは大学院受験でも同じことが言えて、大学院別に問題のクセが見抜くことは非常に重要となってきます。

なぜかというと、その癖によって、勉強の仕方が変わるからですね。

本日は、この大学院別入試問題の癖を見抜くためのステップについて説明していきたいと思います。

1. 自分が受ける大学院と同じレベルの大学院の入試問題を集める。

そもそもですが、過去問を作るのは、その専攻の教授であったりするので、大学受験ほど、大学毎のクセという統一性はなかなか存在しません。

もっというと、学科ですらその統一性は崩壊していきます。

そして、専攻毎で見ると、むしろ共通点すら見当たらないレベルまで統一性はなくなります。

つまり、自分にあったクセを見抜くためには、それだけの比較するための情報が必要であるということです。

結論を先に言えば、自分が受ける大学院の他にも同レベルの大学院の問題を集めましょうということです。

実体験に基づいた話をします。

京都大学大学院を受けるにあたり、大学院対策として、多少なりとも解いたことのある大学院を一部、以下に列挙します。

東京大学院、京都大学院、大阪大学院、九州大学院、東京工業大学院、北海道大学院、横浜国立大学院…です。

大学院どころか恐ろしいほどに専攻ごとに難易度が変動します。

「この科目に関しては、東京大学院より大阪大学院のほうが難しいな…」と感じることもしばしばありました。

専攻の問題をみて、自分にとって解きやすい問題を探る。

どの問題なら解けて、どの問題なら自分は解きにくいと感じるのか。

そして、解きやすい問題と解きにくい問題のは差異は何か?

このプロセスが重要であると考えています。

この差異にこそ自分の弱点が紛れているからですね。

少しでも行きたい大学院を見つけたら、大学院入試の過去問題を早いうちから入手しましょう。

そして、同じレベルの大学院の入試問題も入手しましょう。

さて、大学院の出題パターンからみる攻略法について語っていきたいと思います。

2. 募集要項の出題範囲から自分が戦える範囲を見極める。

まず、前提として、行きたい大学院の出題パターンを知ることは非常に重要です。

大学院試の一番嬉しく、有利として働く点は選択試験であることだと考えています。

なぜ選択試験なのか言いますと、それは、同じ専攻に属していても、学んでいる分野やバックグラウンド(学習経歴)が人によって様々であるからです。

例えば、「25科目から3科目選択して解きなさい」ということもありますし、その3科目は試験本番で問題を見て、決めてもいい場合だってあります。

準備したもん勝ちといいますか、かなり戦いやすいですよね。

自分自身、準備する上で、、大学院試勉強で常に頭の中で意識していた情報があります。

それは「出題範囲」です。出題範囲は募集要項に必ず書いてあります。

3.「出題範囲」から勝負科目、合格点科目、捨て科目に振り分ける。

攻略法の次のステップとしては、出題範囲の科目をまずピックアップしていき、それらを勝負科目、合格点科目、捨て科目に振り分けます。

最終的に、勝負科目+合格点科目の数を大きくしたいわけです。

勝負科目+合格点科目は3題選択であれば6科目の準備あれば十分です。

3題選択で3科目しか準備してこないのは、それはリスキーであるのは容易に想像できますよね。

そのほかにも有効な手立てとして、先に捨て科目を決めてしまうことです。

では、どのようにして捨て科目を決めるのでしょうか?

苦手だからという切り方ではなく、過去問と相談して総合的に判断を行うのが一番最適解に近いと考えます。

実際の京大院試では、まったく自分の専門分野ではなかったけれども、過去5年分の過去問をみて、「独学で勉強すれば、これは合格点にもってこれる」と判断した科目がありました。

その科目は大学時代授業で習ったことのない科目でした。

本来捨て科目と思われるものを合格点科目にもってきて、勝負科目にもってきましたし、試験本番で3題選択のうち、その科目を解きました。

では、やはり、何が必要なのか?

出題範囲を知るためにも、募集要項だけではなく、過去問が必要なんですよね。

つまり、過去問を早めに入手し、募集要項と双方向的な吟味、戦略を練るという段階をできるだけ早いうちに踏むことが必要となります。

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